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■■【経済の読み方】何が起こった2016年4月を時系列に見る


■■【経済の読み方】何が起こった2016年4月を時系列に見る

 世の中の動向は、アラカルト的に見ることも大切ですが、時系列的に見ると、また異なった面が見えてきます。
 ここでは、これまでブログ掲載してきました内容を、月単位に、コンパクトにまとめてご紹介します。

※ 月により文字数が多くなりますと、分割掲載することがあります。

◆ アメリカ経済の現状と利上げの可能性 2016/04/29

 FRBは、アメリカ経済について、雇用は一段と改善したものの、全体として「いくぶん減速した」という慎重な判断を示しました。

 急速な原油安や株安などの不安定な動きは、ひところより落ち着いてきたという見方もしています。

 2015年12月にゼロ金利政策を解除し、金利を上げることを公表してきました。今回も現状のまま据え置きましたが、今年2回程度の利上げをすると言ってきていますので、次回6月の会合での利上げがあるのではないかという見方ができます。

 利上げは、新興国経済に及ぼす影響が大きいです。原油問題やヨーロッパの移民問題等々は、これからも少なからず世界経済に影響を及ぼすと思います。

◆ ファミレスは戦略を間違えている 2016/04/27

 全国の主な外食チェーンの売上高は、前年を上回っています。ところが詳しく見て行きますと、客単価が比較的低いファストフードは好調ですがファミリーレストランは今ひとつ伸びていません。

 その原因は、顧客の傾向を掴み切れていないからです。

 大企業を中心に、給与は上がっているものの、個人消費が今ひとつ伸びていない事実をキチンと把握すべきです。ところが、最近のファミリーレストランを見ていますと、商品単価が高い商品に、ジワジワと切り替えてきています。

 頻繁にファミリーレストランを利用している人は、わずかな変化には疎いのです。私のように、滅多にファミリーレストランに行かない者にとっては、「前回に比べて値段が上がっている」というのを感じ取れます。

「材料や味にこだわった価格がやや高いメニューが売れる」という思い込みから、消費者が微妙に慎重になっていることに気がつかないのです。基本的には、日本の消費者はその傾向がありますので、それを基本にしても、一方で、ファストフード店を意識した目玉商品を忘れてはならないのです。

◆ 「小水力発電」で地域興しを 2016/04/26

 再生可能エネルギーということが叫ばれて久しくなります。その一つに「小水力発電」があり、当ブログでも以前に採り上げたことがあります。

「ロボコン」ならぬ「小水力発電アイデアコンテスト」が、富山県で開催されました。高専生が、小水力発電を手作りし「どう地域に貢献するか」を競ったのです。

 小水力発電というのは、小川とか農業用水路などの小水力を利用する地産地消型エネルギーのことです。これを充分に活用しますと、原発17基分にも相当するそうです。

 分散していますし、川の形に合わせて、横水車、縦水車等々いろいろな形で利用しなければなりませんが、少ないコストで24時間発電できるのです。

 このコンテストを契機に、「小水力発電」が見直されると良いですね。



◆ 一週間を見るpoint 2016/04/25

韓国与党総選挙惨敗の「経済的な背景」 

 4月14日に、韓国の総選挙が行われ、朴槿恵大統領率いる与党セヌリ党が第二位に陥落してしまいました。

 その背景には、いろいろな問題が絡んでいるようですが、私は近年の韓国経済の事情に一因があると考えます。所得格差が拡大しているということです。

 3月のIMF発表によりますと、韓国では所得上位10%の金持ち層が、国民所得全体の45%を稼いでいるといいます。格差は日本でも問題ですが、韓国は、アジア太平洋地域でもっとも格差の大きい国なのです。

 それに加えて中国経済の減速に伴い、韓国経済に元気がないことなどから、失業率が高まり、大卒でも就職できない学生が多数出ています。その結果、若者を中心に現政権への批判が高まっているのです。

 当然のことながら、与党に対する支持離れは必定だったのです。

 日本では、景気動向指数、消費者物価指数などとともに、労働や家計関連の数値が発表されます。安倍・黒田さん達の思惑とは少々異なる数値が出そうです。政治面では、北海道と京都の補選が、与野党二分の補選とは思えない緊張感を持った選挙となりそうです。

 G7関連の会合が、来月のサミットを前に、日本各地で開催されています。セキュリティ面などの努力が見られるのか、これまでは無事開催されています。何も起こらないことを期待したいですね。

 アメリカではFOMCが2日間にわたって開催され、GDPや個人消費関連の数値結果が気になります。


4月24日(日)
 日本:衆院北海道5区、京都3区補選投開票

4月25日(月)
 日本:景気動向指数(内閣府)、3カ月天気予報、企業向けサービス価格指数(日銀)
 その他:北京モーターショー開幕(5月4日まで)

4月26日(火)
 国際:日中韓3カ国環境相会合
 米国:FOMC(27日まで)
 その他:チェルノブイリ事故から30年

4月27日(水)
 日本:日銀金融政策決定会合(28日まで)
 米国:FOMC

4月28日(木)
 日本:全国消費者物価指数・労働力調査(総務省)、商業動態統計(経産省)、家計調査・有効求人倍率(厚労省)、経済・物価情勢の展望(日銀)、黒田日銀総裁会見(日銀)、住宅着工統計(国交省)、経済同友会総会、鉱工業生産・出荷・在庫指数
 米国:GDP

4月29日(金)
 国際:G7情報通信相会合
 日本:柔道全日本選手権
 米国:個人所得・消費
 欧州:ユーロ圏域内GDP

4月30日(土)
 ※ 現在、手元にご紹介する情報がなく、ご不便をおかけします。

◆ アメリカ旅行が便利になる 2016/04/24

 私が学生の頃、「不平等日米航空協定」などと教授が話をしてくれましたが、その時にはあまりその重要性を感じませんでした。

 アメリカの航空会社に有利な協定で、日本国内の主要航空へのフライトが許されているにもかかわらず、日本航空には、サンフランシスコとホノルルしか認められていませんでした。しかも、メインパイロットはアメリカ国籍を持たないとならないという条件までついていました。

 それが、政府や航空関係者の地道な努力で次第に改善されてきています。それでもまだアメリカ国内の飛行場や以遠権などで多くの制限があります。

 そのような中、羽田から昼間のフライトが実現することになり、発着枠も正式に決まりました。夕方成田まで行かなくてもアメリカに行くことができ、現地に午前中について、その日も利用できるという、日本人旅行者にはメリットが大きくなりました。

 かつてはフラッグシップ・キャリアといえば日本航空でしたが、今回の割り当ては全日空に有利です。時代の変化を感ずると共に、日本航空のお役所感覚経営の傷跡はまだ残っていることを実感します。 <映像

◆ 人工知能への投資に政府は積極的に取り組むのか? 2016/04/22

 AI(人工知能)の技術において、日本はアメリカやドイツなどと比べると、局部的には優れている面もありますが全般的に見ますとやや見劣りがすると言われています。アメリカは、政府が積極的であるだけではなく、民間企業が頑張っています。

 日本が、ライバル国に勝ち続けるためには、アメリカの強味である民間企業の頑張りが、必ずしも統一的ではないという裏返しを弱点とみて、日本らしい方向性を持って研究開発を進めることで可能となると考えます。

 経済財政諮問会議は、GDP600兆円の実現に向けて動いています。その一環として、AIにも、ばらまき出ないやり方で取り組んで欲しいです。 <映像

◆ トイレットペーパー幅が狭く長さが長く進化している 2016/04/21

 海外旅行をした人は、海外のトイレットペーパーの幅が短く、ざらざらとした肌触りになかなか慣れないでいるのではないでしょうか。

 日本のJIS規格では114mmを標準としていますが、最近は105mmという幅狭のものが出てきています。あまり幅が狭いと、ペーパーホルダーが左右から出ている交換しやすいタイプのもでは、落ちてしまいます。その限界が105mmなのだそうです。

 なぜ幅狭にしたかといいますと、この業界の競争の厳しさに生き残るためには如何にコストダウンをするかに懸かっています。トイレットペーパーを大きなロールを輪切りにして商品サイズにするのですが、これにより従来は、一本の大きなロールから27ロールとれるのが標準です。ところが新サイズですと29ロールとれ、コストダウンに繋がるのです。

 一方で、メーカーによっては、1ロールの長さを1.5倍とか2倍、3倍とする商品を出しているところがあります。丈夫な紙で、厚みを薄くすることにより、見た目は同じでも長さの長いロールができるのだそうです。

 昨今では、ウォッシュレットに代表される便座が普及してきて、水分を吸収できるかどうかが問題となってきています。薄く、長いのと、従来の厚みで幅狭とでは、素人判断ですが、なんとなく後者に軍配が上がりそうな気がします。

◆ 一週間を見るpoint 2016/04/18

日本経済は転換点?

 直近の日銀短観をみますと、企業の景気認識が悪化してきていることが解ります。これまで、大企業を優先して「経済の善循環」の起爆剤に使用と期待してことに黄色信号が点滅し始めているとみた方が良さそうです。

 NHKの今井純子解説委員は、背景にあるのは、企業を取り巻く環境の変化とみています。

 ◇ 国内の消費は低迷が続いている
 ◇ 新興国の経済が減速し、輸出も伸び悩んでいる
 ◇ 今年に入って円高が進み、ドルベース利益が急激に目減り

 安倍政権が発足して、日銀が異次元の金融緩和に踏み切って、まもなく3年ですが、これ以上の金融緩和策は不可能なところまで来ています。

 打つべき手は、個人消費の回復策ですが、預金は増えているものの消費に回っていません。それは景気の先行きの不透明感から、国民が躊躇しているのです。来年の消費税増税時期をずらしたくない安倍政権ですが、プレミアム付き商品券などを考えているようです。

 小手先の付け焼き刃的な対策では対応は十分ではないでしょう。国民の不安を払拭することがポイントで、そのためには、労働環境改善や社会保障制度の見直しなど、一見すると遠回りに見える抜本的な対策が不可欠です。

「お湯がわく」と「泉がわく」 2016/04/13

 NHKの番組で、漢字の使い分けというテーマで、辞典編集者の円満字二郎氏が解説をしていました。

 「お湯がわく」と「泉がわく」という、二つの文で「わく」は、どんな漢字を使って書き表すのが適当でしょうかという話が出ました。

 答えは、「お湯が沸く」と、「泉が湧く」です。

「沸」は、「沸騰」「煮沸」のように使われる漢字で、「水が熱せられてぶくぶくする」ことを表します。一方の「湧」は、「湧水」「湧出」のように用いられて、「地下水が地表にあふれ出る」ことを指す漢字です。<円満字氏解説>

 このように、もとの意味を確認すると適切な漢字を当てることができます。

 私は仕事柄、経営コンサルタントの先生とメールのやりとりをすることが多い毎日です。その時に感ずるのですが、おなじ「みる」という言葉でも、キチンと使い分けをしている先生がいらっしゃいます。

 一般的には「絵を見る」と「見」という字を用いますが、その先生は「鑑」という字を用いていました。鑑賞するということからも、その字の意味がわかります。テレビの人気番組「なんでも鑑定団」でもやはり骨董品を「鑑る」となるのでしょうね。

 同じ絵でも、展覧会などで一通り見て回るという場合には「覧る」と書くべきでしょう。しかし、その場合でも、一枚の絵の一部分における筆のタッチを「つぶさにみる」というときには、「観る」という漢字を当てるべきですね。

 私たち、経営コンサルタントが「企業をみる」と言った場合に、その企業を経営コンサルタントとして「みる」という場合には「診る」という漢字を当てるようにしています。お医者さんも、この「診る」を使うのが適切です。

「漢字」と言いましても奥が深いのですね。

◆ ことしの夏は猛暑? 2016/04/13

 2014年より続いていますエルニーニョ現象が弱まりつつあります。エルニーニョの逆がラニーニャです。

 今年の夏に、南米沖の海面水温が低くなる、いわゆるラニーニャ現象が発生する可能性が高いと気象庁が発表しました。ラニーニャ現象が起きると、日本では平年より気温が高くなる傾向があります。

 今年の夏が猛暑になる可能性が大になりました。記録的な猛暑が懸念され、3年前の夏のように熱中症でなくなる人が多くなるかもしれません。 <映像

「IoT」の遅れを取り戻す日本の努力 2016/04/12

「第4次産業革命」に繋がるというIoT(アイオーティ)に出遅れ気味の日本ですが、ようやく政府も重い腰を上げ始めました。

 IoTは、工場の生産設備や製品などのあらゆるモノをセンサーとインターネットでつなぐ技術です。ここで得られた膨大な情報を、製品の故障の予測や次の製品の開発に活かすことができます。

いかす最新技術で、第4次産業革命につながるとも言われています。

 IoTの規格づくりに向けた動きは、企業ごとに異なっています。これを技術的に先行するドイツとの間で共通の規格とすることで企業や国の枠を越えた共通の土台を作りあげ、国際標準化で主導権を握ろうというねらいです。

 ISO9000での二の舞を踏まないように、先行しているアメリカに互していくためには、早急に進めなければなりません。<映像

◆ 一週間を見るpoint 2016/04/11

 広島市で開かれるG7(主要7か国外相会合)で、開催国日本が議長を務めます。海洋の安全保障に関する文書を共同声明とは別に発表する方向す。中国が南シナ海で進めている軍事拠点化の動きにG7として懸念を表明する方針です。
映像

 一方、中国は、「一部の国が政治的な理由で緊張を作り出すことは認めない」と述べて、日米を牽制しています。中国の目に余る海外政策・軍事化は、由々しき問題です。

 G7に続きG20が開催されますが、世界を代表する国の重要人物が集まる会合で、もっと建設的な討議はできないものでしょうか。


3/9(土)
 日本:安倍首相主催「桜を見る会」、東京六大学野球春季リーグ戦開幕

3/10(日)
 日本:G7外相会合(広島)

3/11(月)
 日本:生活意識に関するアンケート調査(日銀)、機械受注(内閣府)
 その他:中国CPI・PPI

3/12(火)
 日本:衆院北海道5区、京都3区補欠選挙告示
 米国:財政収支

3/13(水)
 日本:企業物価指数(日銀)
 米国:ベージュブック
 その他:中国貿易統計、韓国総選挙

3/14(木)
 国際:G20
 米国:CPI

3/15(金)
 国際:IMF・世界銀行春季会合
 日本:鉱工業生産・出荷・在庫指数(経産省)
 欧州:欧州新車販売
 その他:中国GDP

◆ アメリカは追加利上げをするか 2016/04/08

 アメリカの中央銀行に当たるFRB(連邦準備制度理事会)が、金利の追加利上げをするかどうか、新興国などへの影響が大きいだけに注目されています。

 ヨーロッパの移民問題や中国経済を中心とした世界経済の減速など、先行きの不透明感は拭えず、今月下旬の次の会合での追加の利上げは「適切でない」という慎重な意見がやや優勢だったようです。

 追加利上げは、アメリカの景気に対しても下振れさせる大きなリスクですので、今後追加の利上げの回数を減らすなど、慎重な対応が求められます。映像

◆ 地方自治体は民間力を活かすことができるか 2016/04/06

 民間のノウハウを、地方自治体の行政サービスの向上などに生かそうという動きが政府の中から出てきています。その一環として、内閣府は経団連と連携して民間企業の社員を、いわば助言役として自治体に派遣する事業を今年度から始めることになりました。

 今年度から3年間を「集中改革期間」と位置づけています。インターネットによる広報活動を強化するため、ヤフーから社員を千葉県市原市に派遣するとう動きです。

 発想は良いのですが、経団連という大企業の組織からの派遣では、大企業の社員にありがちな偏った経験の人が派遣されることによる問題が生じないか、懸念されます。

 また、受け入れ側が、旧態依然とした仕事の取り組み方であっては、政府主導の派遣社員受け入れ的な動きで、派遣した社員から学びとる姿勢は生まれないのではないかと考えます。せっかく国費を支出するのですから、効果的な使い方であって欲しいと願います。 <映像

◆ マイナス金利と景況感の差 2016/04/05

 日銀短観(企業短期経済観測調査)が発表されましたが、マイナス金利政策の影響で、企業が金融機関から資金を借りる際の金利が低下していることがわかります。

 日銀は、企業が低くなった金利で資金を借りて設備投資に資金を振り向け、経済の善循環につながることをねらっています。しかし景況感は中小企業を中心にあまり良くなってきていません。この状況下で、企業が実際に投資を増やすかどうかについては、楽観は許されないようです。

 マイナス金利で、大企業は恩恵を受けていますが、一般庶民向けの住宅向けの貸し付けなどは、一旦下がったものの再び上昇し始めているところがあるようです。大企業優先の政策が、広く庶民にまでおよんでくることを願っています。  <映像



◆ 一週間を見るpoint 2016/04/04

 海外からの旅行者が増え、2020年の目標を当初計画の2倍、4000万人を目標とすることが発表されました。

 TPPの一環で、海外からの直接投資の促進を目指すために、高い技術を持つ中小企業の外国企業への紹介や国内外への情報発信の強化などをするという新たな政策に取り組むことが発表されました。

 シャープの買収に見るように、海外投資というのは、外国企業の進出です。日本の中朝企業の素晴らしい技術が海外流出することも、その裏返しとして考えておかねばなりません。

 海外に目を転じますと、陰りの見えてきたアメリカが、雇用統計が予想を上回ったと言うだけで株価が急騰するという、極端な反応がいつものことながら出ています。

 ある市場関係者は「雇用統計に加えて製造業に関する経済指標も市場の予想を上回ったことから、アメリカの景気の先行きに期待感が広がった」と話しているといいますが、その単純な発想で世界の株価が変動しているのかと思うと、まじめに働いている人にとっては納得できない複雑さがあるのではないでしょうか。

◆ 北海道新幹線開業 2016/04/01

 3月26日に北海道新幹線が開業しました。新函館北斗と新青森の間の部分開通、その結果、東京と新函館北斗間が、最速で4時間2分で繋がれることになりました。

 北海道新幹線は整備計画の決定から43年も経過し、華々しい前宣伝とは裏腹に初日の乗車率は61%と振いませんでした。需要からの採算面でも、当初から懸念されていましたが、それ以後は3~40%であることが多く、その将来が懸念されます。

 そうでなくても北海道JR安全意識の低さから多くの事故・故障を引き起こしてきています。新幹線が安全性が高いシステムであっても、そこで働く人の安全意識が低ければ事故に繋がりかねません。

 今後、経済効果を上げる企画への真剣な取り組みが求められます。<映像

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  1. 2016/05/05(木) 08:35:00|
  2. 【時代の読み方】